結婚したカップルの誰もがすぐに子供を持てる状況とは限りません。
経済的に厳しい場合もあるし、病気など健康面で不安がある場合もあります。

そんな中どうやって妊活していくか、私が考えたことを書いてみたいと思います。

私は結婚して7年目ですが、結婚からの数年間、経済的にも健康面でも不安のある状況でした。
今思うと結婚そのものもプレッシャーだったのではないかと思うのですが、夫が大きく体調を崩し、妊活どころではありませんでした。

元々共働きだったので収入がゼロになるということはありませんでしたが、夫の影響で私も仕事がし辛い状況になり転職し、夫は解雇になり無職で、かなり辛い状況でした。幸い夫が簡単な家事をできたので、夫には家のサポートをしてもらい、お互いできることを協力して行うという形で数年間過ごしました。

病気になることのデメリットに、本人に落ち度はありませんが、社会的信用を失うということがあります。仕事を失うリスクがあるほか、生命保険に加入できなくなり、住宅ローンも組めなくなります。例外はありますが、多くの住宅ローンが生命保険（団信：団体信用生命保険）への加入を条件としているからです。

友達は結婚したらすぐ子供ができて、マンションやお家を持っていて、それって普通のことだと思っていたのに、私には叶わないんだ…もちろん夫のことを好きな気持ちは結婚前から変わりませんが、そんな現実を目の前に突きつけられると衝撃を受けました。

とはいえ嘆いていても仕方がないので、当面は自分がなんとかして働くしかありませんでした。考えた結果、男女差なく働けることを優先して、いわゆる激務といわれる仕事につくことにしました。（参考：発言小町「激務仕事って何？」）覚悟はしていましたが、精神的・肉体的に相当厳しく、ストレスと睡眠不足で15キロくらい太ってしまいました。

見た目も気持ちもボロボロの私を見て、あなたは周りに大切にされていなくてかわいそうな人だね、と知り合いに言われたりしたこともありました。病気も無職も本人の落ち度だと言う人もいました。客観的には、役立たずの夫を選んでしまったバカな奥さんだったのかもしれません。

でも、結婚ってそういうものでもないと思います。その時、一時的に夫は働くことができませんでしたが、次に自分のほうがもっと大きな問題にぶつかるかもしれません。二人で一緒にいる価値は、相手が自分に役に立つかどうかでが決まるのではなく、一生お互い支え合って生きていきたいと思うかどうかです。ただ、本人がヤケになって破壊的な行動に出てしまったり、明らかに向上心が見られない場合など、厳しいようですが、距離を置いたほうがよいパターンもあるとは思います。

辛い時期を過ごしている人は、まず現状を生き延びる方法を考えて、その中で少しでも先を見通せるようなタイミングを待つのが良いのではないでしょうか。私の場合も、しばらく後そのチャンスがやってきました。

ある日ふと気付くと、夫がアルバイトを始めていました。社会で必要とされている場所があることが良い影響をあたえたのか、目に見えて元気になっていきました。その後、夫は同じ職場で正社員になることができ、そのタイミングで私は仕事を辞めました。
無事、私の体重も元に戻りました…

一般的に妊活や不妊治療は辛いものだといわれますが、私の場合、その前段階でいろいろあったので、夫婦仲に問題が無く妊活できる状態であることに感慨深い思いもあります。

私の話はあくまで一例で、特に同じ行動を薦めるものでもありませんし、もっと大変な状況の中で頑張っている人も多いと思います。
夫婦で話し合った結果、子供を持たないことに決めた、という人もいます。
どちらにせよ、当面をどうするのか、少し先の将来をどうしていきたいのかの両方を、きちんと二人で話し合うことが大切だと思います。

絶対にやってはいけないのは、自分を不幸だと思うことと、相手を責めることです。

現状収入が低いことや不意に病気になることは、本人の落ち度ではありません。今与えられている条件を前向きに受け入れて生きていくことで、道が開けていくのではないでしょうか。

50歳過ぎていきなりリストラになるより今勉強できてよかった、思いがけず仕事の経験がつめてよかった、嫁が働くことに義家から全面賛成を受けられてよかった、雇用保険・健康保険・医療費控除（確定申告）・医療費軽減など制度の勉強ができてよかった…等々、かなり強引な気もしますが、ものは考えようではないかと私は思います。

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退職時の確定申告は重要です。夫が放置していたものを後で手続きしたら、所得税も住民税も後から還付されました。

> 退職後の健康保険
夫婦どちらかの収入が一定以下の場合、扶養に入れると全体の保険料を抑えることができます。

参考ページ

> 東京都福祉保健局「非自発的失業者に係る国民健康保険料（税）の軽減について」
リストラや解雇で退職した人については、退職の翌年度末まで国民健康保険料が大幅に軽減されます（前年の給与所得を30／100として算定）。

> 厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）について」
対象の病気について、自己負担1割で治療を受けられます。さらに自己負担の上限額も決められているので、治療費を低額に抑えることができます。

> 日本年金機構「国民年金保険料を納めることが、経済的に難しいとき」
黙って滞納するのではなく、保険料免除・納付猶予を申請しましょう。保険料を免除された期間も老後年金を受け取る際に1/2(税金分)受け取れますし、不慮の自体の際にも障害年金や遺族年金を受け取ることができます。

> 倒産・解雇などで離職すると失業保険の給付日数が長くなる（ハローワーク）
特定理由の範囲が意外に広いので要チェック。例えば、いわゆるブラック企業を退職した人は、退職直前半年のうち連続3ヶ月の残業時間が月45時間以上であることを証明すれば当てはまるようです。実際には、この権利を捨てて有給を使い切るほうを選ぶ人も多いようですが…

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